インドで発注しても届かない｜食材・資材の調達先の探し方と対策

インドで飲食店や食品事業を立ち上げるとき、思っていたより手こずるのが仕入れです。商品も売り方も決まっているのに、肝心の材料が予定どおりに入ってこない。日本の感覚で発注書を送って待っていると、いつまでも動きません。

この記事では、インドで食材と資材を調達するときに実際に起きることを、探し方、連絡の取り方、納品されないときの備え、そして内陸都市の魚介という難所まで順に整理します。現地で飲食事業の調達を担当した経験と、公開データの両方をもとにまとめました。インド進出の全体像とあわせて読むと、事業計画のどこに調達リスクを織り込むべきかが見えてきます。

インドで調達先を探す最初の一歩

IndiaMARTで見つけて、WhatsAppで話す

インドで仕入れ先を探すとき、まず名前が挙がるのがIndiaMARTです。日本でいえば企業間取引のカタログサイトにあたり、2026年6月末時点で登録バイヤー2億3,400万人、サプライヤーのストアフロント880万件、掲載商品1億3,200万点、約98,000カテゴリという規模を公表しています。上場企業（BSE・NSE）なので、四半期ごとに数字が開示されるのも確認しやすい点です。

ここで押さえておきたいのは、IndiaMARTの上で取引が完結するわけではないことです。同社は公式ヘルプで「決済ゲートウェイを持っておらず、決済リンクを送ることは絶対にない」と明言しています。プラットフォーム内決済の仕組みだった「Pay With IndiaMART」も2024年3月31日に恒久廃止されました。収益は掲載サプライヤーの月額課金で成り立っており、流通総額の開示そのものが存在しません。

つまりIndiaMARTの役割は、問い合わせを相手の電話番号・メールアドレス・WhatsAppに流し込むところまでです。公式の説明でも、買い手は問い合わせを送るか、カタログに表示された仮想番号に電話をかける、サプライヤーは買い手が登録した携帯番号とメールに連絡する、と書かれています。最後は個人と個人のやり取りになるという前提で動いたほうが早く進みます。

問い合わせフォームに送っても返事は来ない

日本のように、フォームから問い合わせれば数営業日で返信が来る、という期待は捨てたほうがいいです。こちらからWhatsAppで電話をかけ、返事がなければまた連絡する。この繰り返しでようやく話が始まります。

これは現場の実感というだけでなく、IndiaMART自身の商品設計にも表れています。同社はサプライヤーが買い手のWhatsAppへ直接メッセージを送れる有料機能を用意し、「バイヤー返信率が最大3倍」と訴求しています。しかもこの機能には、買い手が返信するまで1日1通しか送れないという制限がかかっています。返信が来ないまま送り続ける状況を前提にした設計だと読み取れます。

WhatsAppがビジネスの連絡手段として定着していることは、調査でも裏づけられています。Kantarが2025年に実施した調査では、インドのオンライン成人の91%が毎週なんらかの企業とチャットでやり取りしていると答えました。Bain & CompanyとMetaが2024年5月に公表した共同調査では、インドで1,500万の中小企業がWhatsApp Businessを使っているとされています。いずれも消費者向けの利用を測ったものですが、企業間の商談でも同じ道具が使われているのが実態です。

サプライヤーは細かく分かれている

肉・魚・野菜はそれぞれ別の相手になる

日本の業務用食品卸のように、一社に電話すればひととおり揃う、という相手はなかなか見つかりません。肉屋、魚屋、野菜の仕入れ先は完全に分かれていて、それぞれ個人商店に近い規模です。輸入食品については、複数の品目をまとめて扱う個人商社のような事業者が無数に点在しています。

結果として、必要な品目ごとに相手を見つけ、一軒ずつ当たって価格を詰めていく作業になります。手間はかかりますが、この過程で相場観が身につくので、後から効いてきます。

新しい会社は生まれているが、消えるのも速い

カテゴリごとに、テクノロジーで流通を作り直そうとする企業は次々に出てきています。ただし定着した会社と撤退した会社の差が激しいので、特定の一社に依存する組み立てはおすすめしません。

精肉で企業向け供給を伸ばしているのがZappfresh（運営はDSM Fresh Foods）です。2025年10月9日にBSEのSME市場へ上場し、開示ベースで数字を追えます。企業向け部門はFY25に売上の約28%まで拡大し、FY26上期には個人向けと半々の比率に達しました。ホテルや小売店向けの専用アプリも立ち上げています。

一方、精肉のオンライン販売で知名度の高いLiciousは、企業向けの専用窓口を持っていません。公式サイトに法人向けのページはなく、まとまった数量の注文は問い合わせ用の共通メールアドレスに送る形です。同社は2019年ごろに機関向けの部門を立ち上げてホテルや外食チェーンを顧客にした時期がありましたが、利益率の低さを理由に縮小し、現在は自社アプリ・クイックコマース・直営店に集中しています。インドを代表するD2C企業でも、企業向けの入り口はメール1本というのは、この国の商談導線をよく表しています。

青果ではNinjacartが企業間流通に特化しています。FY25は採算の低い事業を意図的に整理したため売上が前年比18.5%減の163.4億ルピーとなりましたが、中核のフルフィルメント事業は前年比100%超で伸びました。野菜を扱うEC事業者が裏で卸売も手がけている例もあり、消費者向けの顔しか見えていない会社にも聞いてみる価値はあります。

水耕栽培のベンチャーも増えました。ラジャスタン州のEekiは公式サイトで卸売・小売・加工業者向けの供給と、ホテル・レストラン・QSRチェーン向けの供給を明示しています。デリー首都圏とナシックに拠点を持つTriton Foodworksもシェフや小売向けの供給を掲げています。

ただし、この分野は退出も相次いでいます。ベンガルール市内の120を超えるレストランに供給していたDeep Rooted（運営はClover Ventures）は2025年3月に事業を停止しました。創業初期は売上の7割超が企業向けでしたが、2020年3月に法人需要が消え、消費者向けブランドへ転換し、2024年初にクイックコマース向けの企業間供給へ再度舵を切り、それでも続かなかったという経緯です。青果のOtipyも2025年5月、農業支援のBharatAgriも2025年11月に事業を止めています。水耕栽培のUrbanKisaanの経営者は、より健康的な野菜を出しても企業は数ルピーを節約するために従来の栽培品を選ぶ、と語っています。

農業分野のスタートアップ動向はインド農業ビジネスと注目のスタートアップにまとめています。

業務用をまとめて買う場所

品目ごとに相手を探す作業が基本になる、と書きました。ただし例外はあります。常温の加工品、調味料、日用品、包材といった品目は、まとめ買いできる業態を使ったほうが早いです。生鮮の産地を押さえる作業と、こうした常備品の調達は分けて考えると回りやすくなります。

METRO Wholesaleは会員制で、ネットでも買える

日本のコストコに近い業態として、インドにはMETRO Wholesaleがあります。業務用の食材や日用品がまとまった単位で揃い、実店舗だけでなく専用アプリとECサイトから注文して配送してもらうこともできます。

ひとつ注意したいのは運営会社です。この事業はすでにドイツMETRO社のものではありません。Reliance Retailが2022年12月に₹2,850 croreで買収契約を結び、2023年5月11日に取引が完了しました。ブランド名は使用料を払う形で残っているため、店名は「METRO」のままです。Reliance Industriesの年次報告書では、ホテル・レストラン・ケータリング向けを注力チャネルとして名指ししています。

入会には事業者であることの証明が必要で、GST登録証やFSSAIライセンス、トレードライセンスなどを求められます。個人の身分証だけでは会員資格を満たさないと規約に明記されています。店舗数は2024年7月時点の公表で200店舗超・180都市以上ですが、大型店と小型店の内訳は開示されていません。FSSAIの取得手順はFSSAI認可取得の完全ガイドで解説しています。

外食向けに特化した供給網もある

飲食店向けの食材供給に絞った事業者としては、Hyperpureがあります。フードデリバリー大手Eternal（旧Zomato）が2019年に立ち上げた企業間プラットフォームで、FY25には10万拠点を超える取引先に供給し、インド国内に11拠点の倉庫を構えています。食材供給に加えてメニュー開発の支援や温度管理された物流も提供しています。

このほか、小売店向けの卸としてReliance Market、Best Price Flipkart Wholesale、オンライン専業のudaanやJumbotailがあります。udaanは代金引換を正式な決済手段のひとつとして案内しています。

発注しても届かない、を前提に組み立てる

時間どおりに来ない、違う物が来る、不良品が来る

インドの調達でいちばん苦労するのは、探すことでも値段でもなく、約束したものが約束した日に届かないことです。時間どおりに来ないのは当たり前として、別の品目が届く、傷んだものが混ざる、といったことが起こります。

対策は難しいことではなく、事前に条件を詰めておくことに尽きます。品目、規格、数量、納品日を書き出して先に合意しておく。曖昧なまま発注すると、こちらの想定と相手の理解がずれたまま当日を迎えます。

受け取って中身を見てから払う

代金引換を使えるなら使ったほうが安全です。現物を確認してから支払えば、違うものが届いたときに止められます。

支払い条件を厳しめに設定するのは、インドでは珍しい話ではありません。信用保険会社Atradiusが2026年に公表した調査（インド企業301社が対象）によると、インドの企業間売上のうち信用取引で行われるのは約半分で、残りは前払いや納品時の支払いです。同調査は、インド企業が貸倒引当よりも支払条件の厳格化や前払いといった運用面の手段に頼る傾向を指摘しています。延滞の理由として最も多いのは品質に関するクレームで54%、次いで銀行処理の遅れが38%でした。

同じ調査には、インドでの貸倒償却は正式な倒産よりも「連絡に応じない取引先」に起因することが多い、という記述もあります。返事が来なくなるリスクは、支払いの場面でも同じように存在します。

リマインドは発注した側から出す

発注したら届く、ではなく、発注してから届くまで働きかけ続ける、と考えたほうが実態に合います。納品の数日前に確認を入れ、前日にもう一度連絡する。この手間を惜しむと予定日に何も来ません。

物流インフラそのものの課題についてはインド物流の5大課題と実践的解決策で扱っています。冷蔵・冷凍が絡む品目は冷凍食品市場とコールドチェーンもあわせてご確認ください。

内陸都市の魚介はもう一段難しい

ベンガルールには漁港から夜通しで運ばれてくる

海に面していない都市で魚介を扱う場合、難易度が一段上がります。ベンガルールでは、マンガルールやMalpe（ウドゥピ）、アーンドラ・プラデーシュの漁港から夜間に運ばれ、卸売市場に午前4時ごろ到着し、小売店が7時半ごろ引き取っていく、という流れになります。途中のどこかで止まると、その日は入ってきません。実際に理由を追っていくと、そもそも漁港から出荷されていなかった、ということがあります。

やっかいなのは、サプライヤーに問い合わせても、その先の漁港に確認し直すことになり、そこで止まってしまう点です。間に人が挟まるほど、状況がわからなくなります。

デリーの生鮮魚は海の魚ではない

都市によって事情が違うことも押さえておきたいところです。デリーの場合、ガジプール卸売市場を調べた研究によると、生鮮魚の主な産地はラジャスタン、ウッタル・プラデーシュ、ハリヤナ、パンジャブといった内陸の淡水養殖で、市場で扱う魚の6割をカトラやローフーなどの淡水魚が占めます。海の魚はチルドや冷凍でアーンドラ・プラデーシュやグジャラートから届きます。内陸都市で海産の鮮魚にこだわると、一気にハードルが上がると考えたほうがいいです。同市場は卸売店252軒で1日100〜150トンを扱いますが、冷蔵設備の不足が制約として挙げられています。

産地の水揚げ量そのものが年ごとに動く

供給が読めない背景には、産地側の変動もあります。中央海洋水産研究所（CMFRI）が2025年に公表した2024年の海面漁獲統計では、全国の漁獲量は346万7,095トンでしたが、州別に見ると振れ幅が大きく、カルナータカが前年比34%減、ゴアが50%減、ダマン&ディウが44%減となる一方、マハラシュトラは47%増、西ベンガルは35%増でした。去年と同じ量が同じ産地から出てくる保証はないということです。

漁獲後の損失率については、数字が二系統あります。政府（漁業・畜産・酪農省）が公表した調査では、内水面漁業のロス率が2019-20年度の18%から2023-24年度に8.84%へ、海面漁業が21%から9.3%へ改善したとされています。一方で、水産資源の25〜30%が不十分な設備によって失われているという推計も引用され続けています。どちらか一方だけを見て判断しないほうが安全です。

なお「インドはベジタリアンの国」と一括りにするのも避けたいところです。全国家族健康調査（NFHS-5）で、週に1回以上は魚・鶏肉・肉を食べる女性の割合は、ケララで93%、ゴアで86%、アッサムで80%に達します。対してパンジャブは4%、ラジャスタンは6%、ハリヤナは8%です。州によってまったく違う市場だと考えたほうが実務に合います。魚介を扱う事業の具体例はインドの寿司ビジネスでも触れています。

食材以外の資材はネットに出てこない

街の中で探す資材は、紹介と訪問でたどり着く

家具、ナプキン、食器といった資材については、街ごとに大元の製造会社やサプライヤーが何軒か存在します。そこにたどり着けると、品数も価格も一気に選択肢が広がります。

問題は、こうした事業者の情報が基本的にネットに出ていないことです。取引のあるサプライヤーに、その先の仕入れ先を聞く。Googleマップで当たりをつけて実際に訪ねてみる。地道な方法しかありません。展示会は、まとめて相手に会える数少ない機会なので、インド食品展示会カレンダーで日程を押さえておくと効率が上がります。

産地まで行く価値がある資材もある

一方で、内装や什器のようにまとまった数量を一度に揃える資材は、街の販売業者ではなく産地に当たったほうが選択肢も価格も有利になります。インドは品目ごとに産地がはっきり分かれているので、何をどこで作っているかを知っているだけで動きやすくなります。

産地には明確な特色があります。手工芸品輸出振興会（EPCH）が主要なクラフトクラスターとして挙げているのは、金属製品のモラダバード、木工のジョードプル、ガラスのフィロザバードです。同会はサハーランプルに木材乾燥施設を、ジャイプルに試験ラボを、ナルサプールにレース関連の施設を置いており、公的機関が産地単位で設備を構えていることがそのまま産地地図になっています。

市場規模としても小さくありません。EPCHの2024-25年度の年次報告によると、手工芸品の輸出額は₹33,122.79 crore（US$3,917.89 million）でした。品目別では木製品が₹8,524.74 croreで前年比6.05%増、金属工芸品が₹4,386.63 croreとなっています。なおこの数字には手織りノット絨毯が含まれていません。

良いサプライヤーを見つけたときの見返り

ここまで面倒な話が続きましたが、裏を返せば、良い作り手にたどり着けたときの手応えは大きいです。国土が広い分、土地ごとにこだわりを持って作っている人たちがいて、そこと組めれば他店では出せないものが揃います。

問題は、無数にいる作り手の中からどう当たりをつけるかです。手がかりになるのが、国が産地を認定している品目から逆算する方法です。産地が制度で特定されていれば、そこを起点に生産者を探せます。

地理的表示（GI）から産地を絞り込む

それを制度の面から裏づけているのが地理的表示（GI）です。インド特許意匠商標総局が公表した州別登録一覧（2026年1月7日作成）では、国内の登録GIは684件あり、内訳は手工芸品375件、農産物220件、食品54件となっています。ダージリン茶、アルフォンソマンゴー、ナグプールオレンジ、カシミールサフランなどが含まれます。

コーヒーは農家の見極めで品質が決まる

コーヒーはわかりやすい例です。インドコーヒー局の統計では、2023-24年度の生産量は360,500トンで、ロブスタが71.8%、アラビカが28.2%を占めます。産地はカルナータカ州が70.6%と圧倒的で、郡別ではクールグ（コダグ）の132,620トンが最大、次いでチクマガルールの85,155トンです。2025-26年度は4.03 lakhトンと過去最高になる見通しが示されています。

注目したいのは生産者の構成で、栽培者44万748件のうち10ヘクタール未満が43万7,890件と99.4%が小規模農家です。良い農家を見つけられるかどうかで品質が変わる構造になっています。GI登録されたコーヒーも7銘柄あり、クールグ・アラビカ、チクマガルール・アラビカ、ババブダンギリ・アラビカ、ワヤナード・ロブスタ、アラク・バレー・アラビカなどが名を連ねます。産地ごとの特徴はインドコーヒーの生産量と世界シェアで詳しく扱っています。

ワインも産地が育っている

ワインも同じ構図です。国内最大手のSula Vineyardsはマハラシュトラ州ナシックとカルナータカ州に5つのワイナリーを持ち、自社開示で国内ワイン市場の5割超を占めると説明しています。ほかにNandi Hills（カルナータカ州）とナシックの2拠点を持つGrover Zampa、マハラシュトラ州アクルジのFratelliなどがあります。

調達先の候補を市場全体から洗い出す進め方はインド市場調査の効果的な7つの方法にまとめています。

よくある質問

インドで仕入れ先を探すには、どこから始めればよいですか？

企業間取引サイトのIndiaMARTで候補を探し、そこから相手のWhatsAppや電話に連絡する流れが一般的です。IndiaMARTは決済機能を持たないため、サイト上で取引が完結することはありません。食材以外の資材は掲載自体がないことも多く、既存の取引先に紹介してもらうか、Googleマップで探して訪問する方法が確実です。

問い合わせフォームやメールを送っても返信が来ません。

インドではWhatsAppが商談の主な連絡手段になっており、フォームやメールだけでは反応が得られないことが多いです。WhatsAppで電話をかけ、返事がなければ日を空けて連絡し直す進め方が現実的です。IndiaMART自身も、サプライヤーが買い手のWhatsAppへ送信できる有料機能を「返信率が最大3倍」と訴求しています。

業務用の食材をまとめて買える場所はありますか？

会員制の業務用ホールセールMETRO Wholesaleがあり、店舗のほか専用アプリとECサイトから注文して配送してもらえます。入会にはGST登録証やFSSAIライセンスなど事業者であることの証明が必要です。飲食店向けにはEternal（旧Zomato）が運営するHyperpureもあり、FY25に10万拠点超へ供給しています。

発注したものが届かないときは、どう備えればよいですか？

品目・規格・数量・納品日を事前に文面で合意しておき、納品の数日前と前日に発注側からリマインドを入れます。代金引換が使えるなら、現物を確認してから支払う形にすると誤配や不良品を止められます。Atradiusの2026年調査でも、インド企業は前払いや支払条件の厳格化といった運用面の手段でリスクを抑える傾向が指摘されています。

バンガロールやデリーで魚介を安定して仕入れられますか？

内陸都市では難易度が上がります。ベンガルールはマンガルールやアーンドラの漁港から夜間に運ばれ、卸売市場に午前4時ごろ着く流れで、途中で止まればその日は入りません。デリーは生鮮魚の中心が内陸の淡水養殖で、海産はチルドや冷凍で届きます。海産の鮮魚にこだわらない設計にしておくと安定します。

インド産の食材で品質の高いものはありますか？

コーヒーとワインは産地が確立しています。コーヒーは2023-24年度に360,500トンを生産し、カルナータカ州が70.6%を占め、クールグやチクマガルールが主産地です。GI登録されたコーヒーも7銘柄あります。国内の登録GIは684件（2026年1月時点）で、農産物220件、食品54件が含まれます。良い作り手を見つけられるかが鍵になります。