Everest Food Productsは1967年創業のスパイスメーカーで、「Everest」ブランドの調合スパイスをインド全土と海外に売っている。国内のブランドスパイスでは最大級にあたる一方、2024年には自社製品が海外で回収対象になった。
| 項目 | 詳細 |
|---|---|
| 正式名称 | Everest Food Products Private Limited |
| 創業 | 1967年 |
| 本社 | ムンバイ（マハラシュトラ州） |
| 事業 | 粉末スパイスと調合スパイス（マサラ）の製造・販売・輸出 |
| 品目 | Everestブランドで42種類の調合 |
| 売上高 | 非上場のため通期の開示は限られる。2022年時点で₹2,601 croreとする資料があるが、対象法人と期間が資料によって異なる |
| 競合 | MDH、ITC Aashirvaad、DS GroupのCatch、Badshah など |
| 上場 | 非上場 |
ターメリックやチリといった単品の粉末だけでなく、料理ごとに配合した「マサラ」を42種類そろえている。パヴバジ・マサラ、チャート・マサラ、ガラムマサラといった具合に、作る料理ごとに1袋が対応する。
インドの家庭は本来、スパイスを丸ごと買って自分で挽き、配合する。調合品はその手間を省くための商品で、都市部の共働き世帯の増加とともに広がった。一方で、量り売りの無印品がいまも大きく、ブランド品が市場全体に占める割合は限られる。
2024年、EverestのFish Curry Masalaがシンガポールと香港で酸化エチレンの検出により回収対象になった。MDHの一部製品もあわせて対象となり、インド産スパイスの輸出管理が各国で問われる事態になった。
酸化エチレンはスパイスの殺菌に使われる薬剤で、EUや日本を含む多くの国では食品への使用が認められていない。インド国内の基準では許容される場合があり、輸出先の基準との差がそのまま問題になる。
この件は、インドのスパイスを調達する側にとって具体的な確認事項を残した。殺菌の方法（蒸気滅菌か照射か薬剤か）、輸出先ごとの検査体制、ロットごとの成績書の有無である。
日本向けに調達する場合は、ブランドの知名度ではなく、輸出先ごとの検査体制を持っているかどうかで相手を選ぶ必要がある。日本はポジティブリスト制度で残留物質の基準が細かく、輸入時の検査で止まれば全量が返送または廃棄になる。
確認すべきは、日本向けの出荷実績があるか、蒸気滅菌の設備を持っているか、第三者機関の分析成績書をロットごとに出せるか、という3点である。これが揃わない相手とは、価格の話に入る前に条件が合わない。