Indian companies

Burger Singh — Focusing Store Openings on Smaller Cities, Not Metros

インドのスパイスに寄せたバーガーを80都市超・180店舗超まで広げたQSR。FY2025は50.6%増収。賃料の高い大都市を避け、地方都市に出店の重心を置いてフランチャイズで数を作っている。

Wow! Momo | A momo QSR chain that started from a kiosk in Kolkata

モモ（蒸し餃子）を全国チェーンの商品に変えたコルカタ発のQSR。FY2024の営業収益は₹470 crore、店舗は600店超。蒸した皮で包んだ具に慣れた消費者が都市部に育っている。餃子や焼売を持ち込むときの下地はすでにある。

Jamba India — A Smoothie Entry With Nothing Disclosed Beyond Store One

米カリフォルニア発のスムージーチェーンが2024年11月にムンバイへ1号店を出した。以降の出店は公表されていない。生の果物は冷蔵と廃棄の負担が重く、2号店以降を同じ品質で出せるかが問われる。

EatClub Brands — Running 16 Brands Out of a Single Kitchen

1つの厨房から16ブランドを出し分けるクラウドキッチン企業。FY2025の売上は₹749.5 croreで45.4%増。配達アプリ上の競争はブランド数の勝負になっており、1ブランドでの参入は不利になる。

Curefoods (EatFit) | A cloud kitchen running several brands out of one kitchen

EatFitやNomad Pizzaなど複数ブランドをひとつの厨房から出すクラウドキッチン。2025年3月末で502拠点、FY2026の営業収益は₹916 crore（純損失₹192 crore）。店舗を構えずにインドで試す方法として使える。

Get-A-Whey — A Mother-and-Sons Company That Sold a Majority Stake to a Dairy After Shark Tank

ホエイプロテイン配合のアイスクリームを売る母子3人のブランド。Shark Tank出演後に月商が5倍へ。2025年10月に乳業のHeritage Foodsが51%を₹9 croreで取得し、冷凍の配送網を得た。

NIC Ice Creams — Using 10-Minute Delivery Warehouses as Its Own Frozen Logistics

人工香料と保存料を使わないアイスクリーム。10分配達のダークストアにある冷凍区画を使うことで、小売店にフリーザーを配る投資を抑えながら100都市以上へ広げた。冷凍食品の売り方が変わった例。

Naturals Ice Cream — Rotating Flavors With the Season's Fruit

フルーツと砂糖とミルクだけでつくるムンバイのアイスクリーム。在庫で平準化せず、旬の果物に合わせて味を入れ替える。その時期にしか食べられないことが来店の理由になっている。

Theobroma | ChrysCapital takes 90% of a 225-outlet patisserie

ムンバイの1店舗から約225店舗まで広げたパティスリー。FY2025の売上は₹574.5 crore、5年で5.3倍。2025年にChrysCapitalが₹2,410 croreで90%を取得し、ICICI Ventureが全て降りた。

Salad Days | A Delhi brand with its own farm, delivering salads from 50 locations

デリーNCRを中心に50拠点のクラウドキッチンからサラダを配るブランド。FY2025の売上は₹53.5 croreで71.9%増、黒字化した。生食できる葉物を安定して仕入れるため、デリー市内に3エーカーの自社農園を持っている。

Got Tea — Selling ₹200 Tapioca Drinks in the Land of Chai

チャイが1杯₹10〜20の国で、その数倍から十数倍のタピオカを売るデリー発のチェーン。創業5年で15店舗以上。日本の茶をインドで売る場合も、同じく嗜好品としての位置づけになる。

Boba Bhai — Year Three: Revenue Up 145% in FY2026, but Losses Also Widened 32%

バブルティーと韓国のストリートフードを組み合わせたQSR。FY2026は売上145%増の₹70 crore、純損失も₹12.5 croreへ32%拡大。動画配信で認知のある外国の食べ物を現地の味に寄せる組み立て。

SLAY Coffee | An Indian cloud coffee brand now in liquidation

クラウドキッチンからコーヒーを配達する形で始め、ピーク時は100店舗を超えた。FY2025の売上は前年比70%減の₹2.24 croreまで縮み、運営会社は清算手続きに入っている。公式サイトのドメインも売却ページに変わった。

Subko Coffee — Coffee Roasting and Cacao Processing Under One Roof

コーヒーの焙煎とカカオのBean-to-Barを同じ会社で持つムンバイのカフェ。どちらもインドに産地がある作物で、産地から店頭まで自社で通している。インド産カカオの調達先としても見ておける。

Chai Sutta Bar — A Tea Chain That Started With ₹3 Lakh and Grew Past 650 Stores

素焼きのクルハドでチャイを出すチェーン。₹3 lakhで始め、外部資金を入れずフランチャイズだけで同社公表650店超まで広げた。1店の投資を加盟店の自己資金で出せる額に抑えたことが効いている。

CoCo Ichibanya India — Two Stores in Six Years, Against a Reported Plan for 100 in Ten

三井物産と壱番屋の合弁でデリーNCRに2店舗。2025年10月に「10年で100店」の計画が報じられたが、6年で2店舗という実績との差は大きい。標準のカレーソースが使えないため、ベジタリアン対応を別に用意している。

Harajuku Tokyo Cafe | A Delhi-born cafe serving Japanese food by time of day

2021年デリー創業の日本食カフェ「Harajuku Tokyo Cafe」。寿司・ラーメン・パンケーキを提供し7店舗展開、シード資金$2M調達。2027年までに90店舗・20都市への拡大を計画する注目チェーン。

Imagine Meats — Plant-Based Meat Kept Running on Self-Funding by an Actor Couple

ボリウッド俳優夫妻が自己資金で立ち上げた植物性肉ブランド。売上は非公表で従業員は50人未満。キーマやケバブなど既存の献立に置き換える形から入っている点が欧米勢と違う。

Shaka Harry — Big Buzz, but Revenue of Just ₹6.9 Crore

M.S.ドーニ氏が出資し顔にもなっている植物性肉ブランド。FY2025の売上は₹6.9 crore、従業員約15人。2022年10月以降の調達もなく、話題の大きさと事業の規模が離れている。

Sid's Farm — A Dairy That Made Publishing Its Test Results the Product

米インテルの技術者が帰国して牛20頭から始めた乳業。FY2025の売上は₹167.58 crore。検査結果の公開をそのまま商品にしており、日本の品質管理は価格ではなく説明の材料として効く。

Akshayakalpa Organic — Keeping Organic Certification by Dictating How the Feed Itself Is Grown

契約農家の飼料の作り方まで指定して有機認証を保つ乳製品企業。FY2025の営業収益は約₹387 crore。有機ギーやバターの調達先候補になるが、インドの認証と有機JASの関係は先に確認が要る。

Zoff Foods — Turning "Grinding Heat Kills the Aroma" Into a Selling Point

低温で挽いたスパイスを売るD2Cブランド。FY2025の売上は₹103.7 crore。製法を説明できる相手なので、粉砕の温度条件や検査体制まで詰めた話ができる。

Arya.ag — Warehousing and Financing So Farmers Don't Have to Sell Right After Harvest

収穫物を預かる倉庫と、その在庫を担保にした融資を組み合わせた事業者。FY2025の売上は₹450.8 crore。収穫期に集中しがちな穀物を、時期を分散して引き取りたい買い手の窓口になる。

AgroStar — Farmer E-Commerce That Sends Treatment After a Crop Photo

作物の写真から病害を判定し、必要な薬剤をそのまま注文できる農家向けEC。FY2025の売上は₹850 crore超。栽培方法を指定した契約栽培の窓口としても使える販路になる。