2025 JAPAN EXPO India：概要と開催実績
2025年2月20日〜23日、インド・ニューデリーのプラガティ・マイダンにて「2025 JAPAN EXPO India」が開催されました。南アジア最大級の国際見本市である第26回国際エンジニアリング＆テクノロジーフェア（IETF 2025）と同時開催され、日本がパートナー国として参加した大規模イベントです。
前回のIETFには約10万人が来場しましたが、今回のJAPAN EXPO併催により、100万人規模のバイヤーが来場する見込みとなりました。「インドと日本の融合（Fusion of India and Japan）」をテーマに、両国の伝統文化と最先端技術が一堂に会しました。
出展分野と日系企業の参加状況
JAPAN EXPO Indiaの出展分野は多岐にわたります。アニメ・漫画・ゲームといったポップカルチャーから、伝統工芸、食品、ヘルスケア、美容、医療、農業技術、産業機器まで、日本の多様な強みを包括的にアピールする構成でした。
主催はJAPAN EXPO総合法人協会（JIIPA）で、文部科学省、日印協会、中小企業基盤整備機構、日本商工会議所連合会など日本の主要機関が後援しました。日系企業にとっては、14億人市場であるインドのバイヤーやパートナー候補に直接アクセスできる貴重な機会となりました。
日系企業がインド展示会を活用すべき理由
インド市場は2026年までに世界第3位の消費市場になると予測されており、展示会は現地パートナー開拓の最も効果的な手段の一つです。特にJAPAN EXPO Indiaのような大規模イベントでは、以下のメリットがあります。
- ブランド認知の構築：インドの消費者やバイヤーに日本ブランドの品質と信頼性を直接体験してもらえる
- 現地パートナーの発掘：ディストリビューター、フランチャイジー、合弁パートナーとの商談が可能
- 市場調査の実施：消費者の反応をリアルタイムで観察し、製品の現地適合性を検証できる
- 政府支援の活用：JETROやJICAなどの支援制度と連携した出展が可能
特にインド市場への参入を検討している企業は、まず展示会への出展から始めることで、リスクを最小限に抑えながら市場の反応を確認できます。現地パートナーの選定にも有効です。
2026年以降のインド展示会トレンド
インド政府は「Make in India」政策のもと、国際展示会の誘致を強化しています。2026年以降も日印間の経済交流イベントは拡大傾向にあり、日系企業にとっての参加機会はさらに増加する見通しです。
特に注目すべきは、食品・飲料分野での展示会機会の拡大です。インドの外食産業市場は2025年に約851億ドル（約12.8兆円）に達し、2031年には1,533億ドルに成長すると予測されています。FSSAI認可の取得支援など、食品関連の出展サポートも充実してきています。
日系企業が効果的にインド展示会を活用するためには、出展前のターゲット市場分析、現地語でのプロモーション素材準備、そしてフォローアップ体制の構築が重要です。日印文化ギャップを理解した上でのコミュニケーション戦略が成功の鍵となります。
