プネ「Chinese Room」50年、外来食を現地の味に翻訳する型

2026年7月4日

プネの繁華街キャンプ地区イースト・ストリートで、中華料理店「Chinese Room」が2026年7月7日に創業50周年を迎える。1976年開業、家族連れ・会社員・学生・帰省したNRI（在外インド人）まで、世代をまたいで通う店だ。看板は「本格広東料理」を掲げつつ、実際のメニューにはハッカ・ヌードルやチリ・チキンといったインド式中華の定番も並ぶ。外来の食文化をインド人の味覚に「翻訳」して定着させ、半世紀生き延びたブランドの型は、これからインドで店を出す日本の外食企業にとって、そのまま現地化戦略の教科書になる。

50年続く1店舗ブランドという事実

Chinese Roomを運営するのはModern Traders。パートナーのVijay Kapoor氏は50周年について「私たちにとって非常に感情のこもった節目だ。この店はいつもお客様の愛情と信頼の上に築かれてきた」と語っている。店は米国のWorld Famous Restaurants Internationalによる「Best Food and Service」を4年連続で受賞している。看板料理はクリスピー蓮根のハニーチリ、モンゴリアン・コーンカード、金糸チキン、ローストダック・チリなど。派手な多店舗展開ではなく、1つの立地で味と接客を積み上げて50年を数えた点が、この店の本質だ。

「広東料理」の看板と、インド式中華の中身

興味深いのは、店が公式には広東料理を名乗りながら、客が愛する皿の多くはインドで独自進化した中華だという二重構造だ。ハッカ・ヌードル、チリ・チキン、シェズワン系のソースは、中国本土の広東料理には存在しない。これらはコルカタに移り住んだ客家（ハッカ）系の華人が、インド人の「もっと辛く、もっと酸味を」という好みに合わせて作り替えたものだ。シェズワンは四川（Sichuan）のインド式発音で、玉ねぎ・生姜・にんにくにインドのスパイスと大量の油を合わせたソースを指す。つまりChinese Roomは、本場の看板で信頼を担保しつつ、中身は徹底的にローカライズするという折衷を50年間続けてきた。

インド外食に占める中華の比率

この折衷が例外でないことは、市場の数字が示している。インドの飲食店カテゴリーのうち約3分の1が中華だとされ、中華はインドで地元料理に次いで広く食べられる「最も民主的な料理」と評される。北から南まで、屋台からファインダイニングまで、階層も地域も問わず食べられる外来料理はほかにない。

指標	内容
創業年	1976年
50周年	2026年7月7日
立地	プネ・キャンプ地区イースト・ストリート
インド外食に占める中華	約3分の1

中華がインド外食の3割を占めるという水準、シェズワン・ハッカの由来は複数の料理史・業界資料で一致している。年商・座席数・客単価は公開情報がないため本稿では触れない。

現地の受け止め

プネの食通コミュニティでは、Chinese Roomはキャンプ地区の「old timer（古参客）が通い続ける店」として語られる。市内の老舗特集や中華店ランキングでは常連の顔ぶれとして名前が挙がり、フライドチキン香港風やローストポークを目当てに世代を超えて通う客の声が多い。一方でここ数年は本格志向の新興店も増え、看板の「広東料理」と実際のインド式中華の距離をどう保つかは、老舗ならではの緊張点になっている。50年という時間が、味の正統性ではなく「この店の味」という固有ブランドを作り上げた、という見方が地元では定着している。

日本の外食企業が読むべき「翻訳」の設計

この店が示すのは、外来料理をインドで根付かせる鍵が「本物度の高さ」ではなく「現地の舌への翻訳の精度」だという一点だ。日本食チェーンのインド展開でも、同じ設計をした企業が伸びている。カレーチェーンのCoCo壱番屋はインドで牛・豚を外し、鶏・魚介・野菜のトッピングを軸に据え直した。同社はインド客の多くが「レギュラー」か「辛さ1」を選び、激辛の注文が想定より少なかったことに驚いたという。辛い国だから辛くする、という思い込みを現場データで覆した好例だ。日本の一社がインドで棚を取りにいくなら、まず自社の看板メニュー1品を選び、「味覚の翻訳をどこまでやるか」を出店前に数値目標として決めておくべきだ。

市場への波及

日本食のインド現地化は、単発の店から連鎖へと移りつつある。ハイデラバードでは日本食ブランドが国内最大級の店舗を開き、マトン料理やベジタリアン向けラーメンを現地適応として追加した。日本の技術・食材を保ちながら、若いインド人シェフが地元産の食材とベジ代替を使う——「日本らしさ」と「インドらしさ」を両立させる作り手が層を成し始めている。Chinese Roomの50年は、この翻訳を一店舗で完遂した先行事例として、後発の日本ブランドが参照すべき到達点を示している。

まとめ

Chinese Roomの50年は、外来料理をインドで生き残らせるのは「本場の再現」ではなく「現地の味覚への翻訳」だと教える。日本の外食企業が次の一手を打つなら、順序はこうだ。第一に、自社の看板から翻訳対象の1品を選ぶ。第二に、CoCo壱番屋のように現地客の実際の注文データで辛さ・食材・ベジ対応の適応度を決める。第三に、多店舗より先に1立地で「この店の味」というブランドを固める。50年続いた店が身をもって示した手順を、そのまま自社の出店計画に写せばよい。

参照元

この記事を書いた人

株式会社 SoJapan

大手総合商社にて約8年間、グループ子会社の経営改革や出資先スタートアップとのJV設立を担当。その後インド駐在として、日系大手飲食チェーンのインド展開に従事し、現地に合わせたメニュー開発やマーケティングを推進。